この記事では、飲食の仕事が向いていないから辞めたいと思っている方に向けて、これからどうしていいか分かりやすくお伝えします。
このまま続けるか辞めるか、後悔せずに決めてスッキリしたいという方は本文もチェックしてみてください。
Contents
飲食が向いてないから辞めたいと思った時、どうすればいいかの判断基準
飲食の仕事が向いていないと感じているものの
- このまま頑張って続ければ、とても成長できるかもしれない
- せっかく色々教えてもらったのに辞めるのは申し訳ない
複雑な気持ちが混ざり合って判断がつかない場合は、これからお伝えする診断に当てはまるかチェックしてみてください。
もし当てはまるものがなければ、もっとご自身にあう仕事を見つけるのをおすすめします。
辞めない方がいいケース
- 何となく働きたくないなど自分本位の理由
- 自分できる改善方法にチャレンジしていない
- 仕事を続けることで得られる対価がある
明確な理由が分からないけど、飲食をやめたいという場合は、もう少しとどまって様子をみるのもいいでしょう。
はっきりと辞めたい理由が分かってきて、別の道に進んでも遅くはありません。
また、仕事を続けることで
- 昇格することが分かっている
- 調理師の資格を取るなど
- 他の飲食店よりも手当がいい など
今の会社で続けるメリットがあるのであれば続けてみてもいいでしょう。
辞めた方がいいケース
- 労働時間が長い
- 自分がやりたい仕事がある
- パワハラやセクハラを受けている
- 仕事が原因で心や体が悲鳴を上げている
- 自分でやれる努力をやってきた
現在の職場環境に問題があったり、今の仕事があなたに合っていない場合は辞めて、別の道に進むことをおすすめします。
また、自分でできる改善方法をやったけど、改善できない場合や、上司があなたのことを認めてくれない場合は、ご自身の努力ではこれ以上改善することは難しい状況です。
退職する場合の退職する流れを確認しておきましょう
店長や上司に退職したいということを言い出しずらいとは思いますが、退職することを伝えることが必要です。
退職の申し出を伝える時期は、民法上は「2週間前」となっていますが、1～2ヶ月前までには上司に、退職することを伝えましょう。
退職理由は、「仕事がきつい」「勤務時間が長すぎる」「給料が安い」などと不満やネガティブなことを言ってしまいがちですが、正直に言ってしまうと、怒られて引き留められる可能性が高いのでやめましょう。
「やりたいことが見つかった」などポジティブな理由にしておくのが無難です。
また、退職の話をする時は、ほとんどのケースで退職理由を聞かれるので、具体的な理由を聞かれた場合も答えられるように、質問の想定まで準備しておくのがおすすめです。
店長や上司に「その理由なら仕方がない、頑張って」と思わせることが大切です。
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退職手続きの中で、保険証の返却や、私物の整理、また寮に住んでいる人は引っ越しの準備も必要になってきますが、退職する際には、離職票を必ず受け取るようにしましょう。
離職票は、失業保険の手続きに必要なものなので退職後に大切になってきますので、受け取るのを忘れないようにしてください。
飲食店を辞めた後に不安に感じてしまう3つのこと
退職後の住むところであったり、生活のこと、転職のことは多くの人が退職する前に不安になってしまい、なかなか店を辞めたくても辞められないという方もいます。
しかし、このまま我慢してパティシエを続けていると、あなた自身の心身ともに壊れていく可能性が大きいです。
退職後の不安が、少しでも解消できるサポートや制度などがありますので、解説していきます。
しっかり準備をして退職すればを退職後の不安も解消できますので、あなた自身のことを守ることを最優先して辞める行動に移してくださいね。
１．退職後の住まいの心配について
もし今、会社の寮に住んでいる場合は、当然辞めると寮から出ていかないといけませんし、賃貸の場合も、実家に帰らない選択をした場合は、その後の生活が不安ですよね。
まずは、ハローワークや、自治体から委託された支援機関に相談しましょう。
ハローワークは、仕事の紹介だけではなく住む場所が無くなってしまうという人に対しての支援もしてくれるんです。
市営団地や雇用促進住宅などを紹介してくれたり、就職活動をしながら家賃補助として「住居確保支援金」がもらえるという制度もあります。
特に「住居確保支援金」は、失業者が一定の条件を満たすこと、家賃相当額の一部や全部を支給してもらえる制度なので、まずは近くのハローワークや、自治体から委託された支援機関（自立相談支援機関）に相談しましょう。
＞＞全国のハローワークの連絡先はこちら
＞＞全国の自治体から委託された支援機関はこちら
２．辞めた後の生活費の心配について
離職票を受け取った後は、ハローワークでの求職手続きをして、失業保険を受け取るようにしましょう。
1年以上お店で働いていれば、失業保険がもらえるのですが、自己退職の場合は失業保険はすぐに受け取ることができないんです。
出典：北海道労働局
自己退職をした場合は、失業保険を受け取るまでに3か月間待たなければいけません。
退職金がある人や貯金がある人は、待機期間は貯金を切り崩して生活する必要が出てきますが、手元にお金がない人は待期期間の生活も心配になってきます。
その場合は、国からお金を借りる「生活福祉資金貸付制度」という制度を利用するのもおすすめです。
「生活福祉資金貸付制度」銀行などからお金を借りられない人のために設けられた国の公的融資制度で、連帯保証人がいなくても、年1.5%という低金利で借り入れでき、返済の負担が軽減できるんです。
生活福祉資金貸付制度の申し込み窓口は、各市役所内にある『社会福祉協議会』となっていますが、ハローワークでも相談に乗ってもらえるので、まずはハローワークで相談してみましょう。
また、失業給付の手続きを行い、受給資格が決定した日から通算7日間の待期期間中以外で、１週間に20時間未満の勤務時間であれば、アルバイトをすることもできます。
かといっても飲食店で働いてきて、精神的にも疲れていますので、もしアルバイトをする場合は無理をせず自分のペースで働ける仕事にしましょう。
３．辞めた後の転職について
ハローワークで転職先を探す方法もあるのですが、膨大な求人票の数とハローワーク内のパソコンで探せる時間も制限がネックなんです。
しかも、膨大な求人票の中から、金額や条件面だけで転職先を決めるとブラック企業だったりする可能性もあります。
転職活動を失敗せずスムーズにしたい場合は、転職エージェントを使いましょう。
転職サイトはいくつもありますが、『dodaエージェント』は、提案力・求人数ともに業界トップレベルと言われているのでおすすめす。
首都圏の20代30代に一番強いのですが、そのほかにも地方での転職や、高齢での転職など、他の転職エージェントで断られるようなケースでも、dodaであれば案件が見つやりやすいので、dodaエージェントに登録しておきましょう。
ちなみに、失業保険の待機期間2か月目以降に再就職が決まると、『再就職手当（ハローワーク就職祝い金）』がもらえる制度もあるんです。
ハローワークに行って失業保険の期間中に、転職先をしっかり決めて再就職手当ももらいたいという方は、転職エージェントを利用して確実に転職先を決めましょう。
この記事のまとめ
この記事では、飲食の仕事が向いていないから辞めたい場合の、辞められる制度や方法についてご紹介しました。
- 住まいの心配 →ハローワークで支援を受ける、「住居確保支援金」をもらう
- 生活費の心配 →失業手当をしながらアルバイトをする、国からお金を借りる
- 転職先の心配 →転職エージェントを使って転職活動をする
退職しても、サポートや制度も充実していますので、この制度を上手に利用すれば安心して退職することができます。
またハローワークで膨大な求人を見てなかなか就職先が決まらない状況も避けるようにしましょう。
転職エージェントに登録して自分の条件に合った転職先を見つけることで、ブラック企業のような企業への就職を避けることができ、ハローワークからも再就職手当を支給してもらいましょう。