飲食店の社員がバックレるのは限界ならそれもあり、実体験を通して感じたこと

この記事では、飲食店の正社員の方に向けて、バックレるほど限界にきている場合に、実際にバックレても問題がないか、またバックレた場合のリスクを解説します。

という私も、飲食店で店長として社員で働いていたのですが、ブラックすぎで我慢できず、退職代行を使ってバックれた経験が一度だけあります。結論から言うと、退職代行を使うとバックレのリスクをなくすことなく辞めることができました。

この記事を読めば、実際にバックレたらどういうことが起きるのか、リスクが少ない退職代行を使って辞める方法が分かるので、バックレる前にぜひ読んでください。

なお、こちらの記事では、『飲食業で働く方向けの転職サイトの特集』をご紹介していますので、お時間があればチェックしてみてください。

 

 

結論からいうと、飲食店社員でも我慢できないほど辛いなら『バックレ』はあり

結論から言いますと、例え社員であった場合も、リスクを理解した上であれば、バックレはありです。

というのも、あなたが体力的にも精神的にも限界に達している場合は、あなた自身を守ることが一番大切だからです。

私自身、人手不足、またコロナ禍でバックレてしまったこと、会社には申し訳ないと思っていますが、同時に辞められてよかったと心の底からすっきりした気持ちでいます。

しかしバックレる時には、当然リスクもついてきます。

どんなリスクがあるのか、まずはお伝えしていきます。

バックレた後に起こりうる出来事とリスク

明日からもう会社とはサヨナラだ！とバックレると、次の日から仕事には行かなくて済みます。

しかし、バックレてもきれいさっぱりさよならできるわけでなく、リスクもがあります。

「バックレたおまえが言うなよ」という声が聞こえそうですが、バックレを実際にした私だから言えることです。

バックレた後に、あなた自身がまた嫌な思いをする可能性もあるので、しっかり読んだ上で行動を起こしてください。

１．バックレた後に、会社から電話やLINEが鬼のようにくる

バックレた後に、鬼のように会社から電話がかかってきたり、同僚や先輩からもLINEがきます。

最悪の場合は、自宅に来たり、実家に連絡がいくこともあります。

一番の理由は、あなたを辞めさせないため、その他にも、板前やシェフなど修業をしている場合は、親御さんから預かっているという会社としての責任もあります。

ただ、根本にあるのは、飲食店は人手不足なので、会社としては1人でも抜けられたら困る状態のところがほとんど。

連絡が取れたら、まずは優しく話しを聞いて、情が芽生えたところで復帰させようというパターンの会社が多いです。

私の会社でも、バックレ後の連絡に出てしまい、その後優しい言葉をかけられて、復帰している社員をみてきました。

やっと辞められたと思っても、電話がかかってきたり、自宅に来られては精神的にやられるリスクがあります。

２．上司が家までくる

仕事を放棄して突然連絡がつかないと、会社はあなたが事件や事故に巻き込まれたかもしれないと思ってしまうこともあります。

そのため、会社としては責任があるので、安否確認のために自宅まで来る可能性が高いです。

自分ではバックレてもう辞めたと思っていても、会社としてはどうして連絡がつかないのか、なぜ仕事に来ないのかと分からない状態なので、何とかしてあなたを探そうとします。

３．警察に捜索届が出される可能性もある

連絡がつかない、自宅に行ってもいないとなると、会社は弁護士に相談して、警察に捜索願を出す可能性もあります。

会社としては、社員が会社に来なくなって連絡が取れないから、はい解雇ということは難しいんです。

アルバイトがバックレた場合、、数回電話して連絡が取れない場合は、制服や入館証など返してもらって終わりますが、正社員の場合はそうはいきません。

正社員の場合は、会社も責任があるので、行方不明になったあなたと連絡が取れるまでやるべきことは全て行います。

バックレは警察も巻き込むような事態になる可能性があるので、肝に銘じておきましょう。

４．退職届を出さずに退職すると、懲戒免職になってしまうことがある

退職届を出さずに、バックレて、連絡も無視できてホッとしたところに、今度は「自己退職」ではなく「懲戒免職」になってしまうリスクが起こります。

懲戒免職とは『クビ』という扱いです。

２週間以上正当な理由なく無断欠勤し、出勤の督促に応じない場合 など、従業員の責めに帰すべき事由によって解雇をして、労働基準監督署の認定が受けられた場合は、解雇予告の手続きが除外されることになっています。
引用：東京労働局

通常、会社が解雇をする場合は、30日以上前に解雇予告することと、すぐに辞めさせたい場合は、解雇予告手当を払う必要があるのですが、バックレた場合は、手当を払う必要もなく懲戒免職にすることができるんです。

しかも、懲戒免職になってしまうと、新しい会社に「雇用保険受給資格者証」を提出する時に、離職理由のコードで懲戒免職とバレてしまうんです。

ただ、多くの会社では、バックレて連絡が付かない場合は、時間も手間もかからないということで「自然退職」になることとが多いのですが、もしあなたの飲食店がブラック企業だった場合は、腹いせにバックレてしまった期間を無断欠勤扱いとし、懲戒解雇に持っていくことも考えられます。

５．退職金や、給料が支払われないことがある

社員がバックレた場合でも、会社には給料を支払う義務があります。

そのため基本的には、退職届が受理されてからバックレるまでに働いた分だけ給料は支払われます。

しかし、退職日までに有給処理をしていない場合や、無断欠勤した分は「欠勤」扱いとなり、給与から差し引かれてしまいます。

退職金については社内の規定に従って通常通り支払うのが一般的ですが、 懲戒解雇処分となってしまった場合は、規定に従って退職金が減額になる可能性もあります。

６．バックレた後も、会社とやり取りを行う必要がある

失業保険をもらうのに必要な『雇用保険被保険者証』と『離職票』の書類をもらうために、バックレても会社とのやり取りが必要になってきます。

失業保険をもらうための大切な書類なので、自宅に送ってもらうにしろ、連絡を取る必要があります。

会社から損害賠償請求をされる可能性は低い

従業員がばっくれた場合、会社が損失を受ければ、損害賠償を請求することができます。飲食店に関していうと、バックレで損害賠償をされるということは事例としてはあまりません。

というのも、会社があなたが退職したことで、損失を受けたことを立証しないといけないからです。

正社員が1人がバックレことが原因で営業できなかった場合でも、1人がいなくなっただけで営業できないくらい社員に負担をかけている会社のほうに問題があると判断される可能性が高いんです。

とは言っても、飲食店はとても狭い業界で、お客さんとも距離が近いこともあり、バックレたという噂が広まることも。そうなると、次の就職先を探すときにも支障が出てしまうことも視野に入れておかないといけません。

退職手続きをしないといけないのは分かっているはず

バックレた時のリスクをご紹介しましたが、本当は正式な退職手続きをして辞めた方がご自分のためにもいいって分かっているはずです。

それができたら、とっくにしているはずです。

でもそれが言いだせないくらい苦しいから、バックレようとしているだけなのです。

今は、リスクを犯してまでもバックレたいという気持ちまで、ご自身が追い詰められているギリギリの状態です。

そんな状態のまま、働き続けること自体、精神的にもボロボロになるリスクの方が危険です。

私自身も同じような状況で、、正式な退職手続きが取れて、会社とも連絡を取る必要がない、退職代行を使いました。

精神的に楽になりたいという方は退職代行を使うことも考えしょう

ご自身の気持ちが上の項目に当てはまるようであれば、退職代行サービスを使うことをおすすめします。特に、労働組合が運営している退職代行サービスを利用すれば、バックレではなく正式な退職手続きを踏むことができ、すべて手続きを行ってくれます。

さきほど、バックレるリスクをお伝えしましたが、労働組合が運営している退職代行サービスを使うことで、リスクなく辞めることができます。

その他にもロッカーにある私物の処理や、大切な包丁などもリスクを冒して店に取りに行くという必要もありません。

サービスを利用するには、多少金額はかかりますが、労働組合が運営しているので無料で相談をすることができます。

まずは悩みや不安を打ち明けてみて、頑張って退職したいことを自分で会社に切り出すか、退職手続きをお願いするかそこから決めてみましょう。

無理して働き続けるリスクも考えましょう

バックレるリスクもありますが、無理を続けて体も心もボロボロになる方が危険です。もしご自身が今、限界にきているようであれば我慢してこれ以上働き続ける必要はありません。

今の状況から逃げ出したくて悩んでいたけど、労働組合にお願いして退職手続きをすることで、バックレをせず辞めることができ、自分が本当に楽しく思える仕事に向けて一歩踏み出すことができるようになります。

 

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