飲食店の社員がバックレるのは限界ならそれもあり、実体験を通して感じたこと

この記事では、飲食店の正社員の方に向けて、バックレるほど限界にきている場合に、実際にバックレても問題がないか、またバックレた場合のリスクを解説します。

結論からいうと、退職代行を使うことで正式な手続きを踏めるので問題なく辞めることができました。

この記事を読めば、実際にバックレたらどういうことが起きるのか、退職代行を使って辞める方法について分かるので、バックレる前にぜひ読んでください。

 

結論からいうと、飲食店社員でも我慢できないほど辛いなら『バックレ』はあり

結論から言いますと、例え社員であった場合も、リスクを理解した上であればバックレはありです。

というのも、あなたが体力的にも精神的にも限界に達している場合は、あなた自身を守ることが一番大切だからです。

しかし、バックレる時には当然リスクもついてきます。

どんなリスクがあるのか、まずはお伝えしていきます。

 

バックレた後に起こりうる出来事とリスク

明日からもう会社とはサヨナラだ！とバックレると、次の日から仕事には行かなくて済みます。

しかし、バックレた場合きれいさっぱりさよならできるわけでなく、リスクがあります。

バックレた後に、あなた自身がまた嫌な思いをする可能性もあるので、しっかり読んだ上で行動を起こしてください。

 

１．バックレた後に、会社から電話やLINEが鬼のようにくる

バックレた後に、鬼のように会社から電話がかかってきたり、同僚や先輩からもLINEがきます。

最悪の場合は、会社の人が自宅に来たり、実家に連絡がいくこともあります。

一番の理由は、あなたを辞めさせないためですが、その他にも、板前やシェフなど修業をしている場合は、親御さんから預かっているという会社としての責任もあります。

ただ、根本にあるのは、飲食店は人手不足なので、会社としては1人でも抜けられたら困る状態のところがほとんど。

連絡が取れたら、まずは優しく話しを聞いて、情が芽生えたところで復帰させようというパターンの会社が多いです。

やっと辞められたと思っても、電話がかかってきたり、自宅に来られては精神的にやられるリスクがあります。

 

２．上司が家までくる

仕事を放棄して突然連絡がつかないと、会社はあなたが事件や事故に巻き込まれたかもしれないと思ってしまうこともあります。

そのため、会社としては責任があるので、安否確認のために自宅まで来る可能性が高いです。

会社はあなたとどうして連絡がつかないのか、なぜ仕事に来ないのかと分からない状態なので、何とかしてあなたを探そうとします。

 

３．警察に捜索届が出される可能性もある

連絡がつかない、自宅に行ってもいないとなると、会社は弁護士に相談して、警察に捜索願を出す可能性もあります。

会社としては、社員が会社に来なくなって連絡が取れないから、はい解雇ということは難しいんです。

アルバイトがバックレた場合、、数回電話して連絡が取れない場合は、制服や入館証など返してもらって終わりますが、正社員の場合はそうはいきません。

正社員の場合は、会社も責任があるので、行方不明になったあなたと連絡が取れるまでやるべきことは全て行います。

バックレは警察も巻き込むような事態になる可能性があるので、肝に銘じておきましょう。

 

４．退職届を出さずに退職すると、懲戒免職になってしまうことがある

退職届を出さずに、バックレて、連絡も無視できてホッとしたところに、今度は「自己退職」ではなく「懲戒免職」になってしまうリスクが起こります。

懲戒免職とは『クビ』という扱いです。

２週間以上正当な理由なく無断欠勤し、出勤の督促に応じない場合 など、従業員の責めに帰すべき事由によって解雇をして、労働基準監督署の認定が受けられた場合は、解雇予告の手続きが除外されることになっています。
引用：東京労働局

通常、会社が解雇をする場合は、30日以上前に解雇予告をしたり、解雇予告ができない場合は解雇予告手当を払う必要があります。

しかし、バックレた場合は、解雇予告も手当を払う必要もなく、あなたを懲戒免職にすることができます。

しかも、懲戒免職になってしまうと、新しい会社に「雇用保険受給資格者証」を提出する時に、離職理由のコードで懲戒免職とバレてしまうんです。

ただ、多くの会社では、バックレて連絡が付かない場合は、時間も手間もかからないということで「自然退職」になることとが多いのですが、もしあなたの飲食店がブラック企業だった場合は、腹いせにバックレてしまった期間を無断欠勤扱いとし、懲戒解雇に持っていくことも考えられます。

 

５．退職金や、給料が支払われないことがある

社員がバックレた場合でも、会社には給料を支払う義務があります。

そのため基本的には、バックレるまでに働いた分の給料は支払われます。

しかし、退職日までに有給処理をしていない場合や、無断欠勤した分は「欠勤」扱いとなり、給与から差し引かれてしまいます。

退職金については社内の規定に従って通常通り支払うのが一般的ですが、 懲戒解雇処分となってしまった場合は、規定に従って退職金が減額になる可能性もあります。

 

６．バックレた後も、会社とやり取りを行う必要がある

失業保険をもらうのに必要な『雇用保険被保険者証』と『離職票』の書類をもらうために、バックレても会社とのやり取りが必要になってきます。

その他にも入館証や保険証の返却などの処理も行う必要があります。

失業保険をもらうための大切な書類なので、自宅に送ってもらうにしろ、連絡を取ることになります。

 

飲食店でバックレた場合の損害賠償請求

従業員がばっくれた場合、会社が損失を受ければ、損害賠償を請求することができます。

というのも、会社があなたが退職したことで、損失を受けたことを立証しないといけないからです。

正社員が1人がバックレことが原因で営業できなかった場合でも、1人がいなくなっただけで営業できないくらい社員に負担をかけている会社のほうに問題があると判断される可能性が高いんです。

とは言っても、飲食店はとても狭い業界。

飲食店はお客さんとも距離が近いこともあり、バックレたという噂が広まることも多く、そうなると、次の就職先を探すときにも支障が出てしまうことも視野に入れておかないといけません。

 

退職手続きをしないといけないのは分かっているはず

バックレた時のリスクをご紹介しましたが、本当は正式な退職手続きをして辞めた方がご自分のためにもいいって分かっているはずです。

でもそれが言いだせないくらい苦しいから、何とかしてバックレてでも辞めようとしているだけ。

ただ辞めたいと言い出しても、簡単には辞めさせてくれない現実もあります。

今は、リスクを犯してまでもバックレたいという気持ちまで、ご自身が追い詰められているギリギリの状態です。

そんな状態のまま、働き続けること自体、精神的にもボロボロになるリスクの方が危険です。

 

精神的に楽になりたいという方は退職代行を使うことも考えしょう

ご自身の気持ちが上の項目に当てはまるようであれば、退職代行サービスを使うことをおすすめします。

特に、労働組合が運営している退職代行サービスを利用すれば、バックレではなく正式な退職手続きを踏むことができ、すべて手続きを行ってくれます。

サービスを利用するには、多少金額はかかりますが、精神的な苦しさを考えると、労働組合が心強い味方となってくれるので、誰にも言えなかった苦しみに寄り添ってくれます。

まずは悩みや不安を打ち明けてみて、頑張って退職したいことを自分で会社に切り出すか、退職手続きをお願いするかそこから決めてみましょう。

 

この記事のまとめ

バックレるリスクもありますが、無理を続けて体も心もボロボロになる方が危険です。もしご自身が今、限界にきているようであれば我慢してこれ以上働き続ける必要はありません。

今の状況から逃げ出したくて悩んでいたけど、労働組合にお願いして退職手続きをすることで、バックレをせず辞めることができ、自分が本当に楽しく思える仕事に向けて一歩踏み出すことができるようになります。

 

 

【参考】バックレで悩む人のためのQ&A

Q1：飲食店の正社員の平均月給はいくらですか？

業種	平均給料手当	平均賞与
宿泊業・飲食サービス業	239万円	13万円
電気・ガス・熱供給・水道業	569万円	146万円
金融業・保険業	489万円	141万円
情報通信業	497万円	114万円
農林水産・鉱業	369万円	65万円

引用：国税庁　令和2年民間給与実態統計調査を元に作成

飲食業の平均給料をデータで見てみると、「宿泊業・飲食サービス業」の給料平均は239万円となっています。

飲食店社員は地獄と言われる理由、心身ともに限界な場合は自分を守ることが大事

この記事では、飲食店の社員が地獄と言われる理由について、解説します。 私も他業種から飲食業界に転職したのですが、あまりにも地獄すぎて辞めましたが、あの時無理せず辞めてよかったと思ってます。

続きを見る

 

飲食店の店長の月収、年収はいくら？

料理長や店長などの責任者であっても、月収が30万円ほど、年収にしても300万ほどです。

ここから税金や保険などが引かれて振り込まれることになります。

接客業正社員って想像以上にきつい！しんどいなら一度離れてみる方法もある

接客業の仕事には独特の厳しさがあり、長時間の立ち仕事やストレスフルな顧客対応、休日・夜勤のシフトなど、多くの課題が存在します。

続きを見る

 

Q1：バックレや飛んでで給料が振り込まれない場合はどうしたらいい？

アルバイトに限らず、無断欠勤後に辞めたとしても、法律上、働いた分の給料はもらえます。

未払い分に対しても請求することはできます。ただし、就業規則等に無断欠勤や無断退職に対する罰則（懲戒処分）が書かれている場合は、それに従わなければならないケースがあります。バイト先によっては、就業規則等の中で、反則金のルール（懲戒処分の種類の一つである減給）を設けているところもあります。

 

Q2：バイト ばっくれたことある人 割合はどのくらいいるの？

総合求人情報サイトを運営するディップの調査によると、アルバイト就労経験のある10,026人を対象に、「ばっくれ」をしたことがあるか尋ねたところ、「ある」17％となり、約5人に1人がバックレを経験しています。

2回以上バックレている人が30%いることから、一度バックレると逃げる癖がついてしまうことも分かっています。